住居の改善を推進するには多くの職種の協力が必要とされる。これまでの各地の活動経験を私なりに整理すると次のようにいえる。［ホームヘルパー］家庭を訪問し、食事、掃除、入浴など在宅介護のコーディネーター的存在で、その立場からアドバイスする。［保健婦］家庭を訪問し、本人の自立、安全性、身体機能の向上、介護者の負担の軽減などの面から改造の必要性を提起する。他の人と協力・相談して改善を支援する連絡調整役として中心的役割を果たしうる。
（参考情報）
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受け持ち区域をもち、地域の住人についても詳しい。［開業医］医療・リハビリの視点から住居の問題点、改造すべき点を指摘する。［理学療法士・作業療法士］高齢者・障害者等のADL（残存行動能力）、リハビリテーションの可能性等を判断し、在宅生活ができるよう、室内での動き方、スロープの設置、手すりのとりつけ位置等について相談にのり指導する。［ケースワーカー］福祉対象者・要介護者を発見し、福祉機器の給付、障害者手帳・ヘルパーの派遣その他の福祉制度の利用について相談にのり手続きする。［看護婦・訪問看護婦］患者の心身機能の状態を熟知している。その視点から在宅介護の方針、福祉機器導入などについて参考意見をのべる。［民生委員］地域の高齢者の生活状態や家庭事情に詳しい。日常生活の直接的支援、住宅改善費用、福祉制度の活用などについて連絡し、意見をのべる。［大工・職人・工務店・建築家］［介護用品・福祉機器メーカー］［不動産仲介業者］これらの職種が協同・連携して住宅改善にとりくめば、高齢者のニーズが多面的にくみあげられ、福祉の課題もより具体的になるだろうし、サービスの欠落や重複などを回避することができる。